チャイルドシートは高い！自治体などの購入補助金やレンタル制度

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チャイルドシートはお金がかかる

6歳未満の子供を車に載せる際にチャイルドシートを着用することは、法律で義務化されています。そのため、車に乗る機会がある家庭では、チャイルドシートは必須です。

ところが、チャイルドシートと一言で言っても、ベビーシート、チャイルドシート、ジュニアシートという種類があり、それぞれ子供の年齢に応じて用意しなければいけません。もちろん、値段はピンキリですが、決して安いものではありません。

ちなみに、我が家では2人の子供に対して、チャイルドシートに総額6万円使いました。

わたしは、コンビの乳児・幼児兼用シートを4歳違いの息子と娘が使いまわしたのち、2人それぞれにジュニアシートを購入したため、およそ6万円ほどの出費でしたが、子供が年子だともっとお金がかかります。
乳児・幼児兼用シート｜40,000円
ジュニアシート｜10,000円
ジュニアシート｜10,000円
—
合計｜60,000円

育児ログ

ベビーシート・チャイルドシート・ジュニアシート・兼用シートの違い

このような出費を少しでも抑えるために、地方自治体や公共団体が展開するチャイルドシートの購入補助金制度やその他レンタル制度などをうまく活用しましょう。

地方自治体のチャイルドシート支援制度

全国の地方自治体では、チャイルドシート着用の促進活動がすすめられており、チャイルドシートの支援制度として、「チャイルドシート購入の補助金制度」「チャイルドシートレンタル制度」「チャイルドシートリサイクル制度」が実施されている場合があります。

もちろん、全ての市区町村ではありませんが、もし直近でチャイルドシートを購入する予定があるなら、事前に市区町村のサイトを確認してみると良いでしょう。

チャイルドシート購入の補助金制度

チャイルドシート購入に対する補助金制度とは、その市区町村に住んでいて、自家用車を持っており、◯歳未満の子供がいる家庭がチャイルドシートを購入する際に、購入費用の◯％や◯円を補助金として受給できるなどの助成制度のことです。

申請条件は、「子供が2人以上の場合」「1人につき1回のみ」「1歳未満の子のみ」など地方自治体によって異なります。また、補助金の上限も、3000円から2万円までなど幅広く決められています。

申請の際に必要な物は、補助金の支給申請書、チャイルドシートの領収書（レシート）、印鑑の他に、チャイルドシートの保証書、車に設置した写真、車検証の写しなど、こちらも地方自治体によって異なります。

既に補助金制度が終了している自治体もあるため、どちらにしても事前の確認が必要です。

チャイルドシートレンタル制度

チャイルドシートレンタル制度も、チャイルドシート購入の補助金制度同様、市区町村によって各種条件があります。

無料レンタル・有料レンタル、レンタル期間も数日から数年、事前申請が必要だったり、レンタル自体が抽選になる場合もあります。また、レンタル制度は期間が数日の場合もあるため、レンタカーやカーシェアリングでも申請が可能な場合があります。

万が一破損した場合も市区町村によって、買い取りや修繕、またクリーニングなどの規定があるため事前の確認が必要です。

チャイルドシートリサイクル制度

チャイルドシートリサイクル制度とは、いらなくなったチャイルドシートなどのベビー用品を有償、または無償で地方自治体が引き取り、希望者に対して有償、または無償で譲渡する制度のことです。

リサイクル制度も補助金制度、レンタル制度同様、市区町村によって各種条件があります。

もし、これらの制度活用を望むのであれば、「◯◯市　チャイルドシート」などで検索するか、直接地方自治体に問い合わせて確認してください。

交通安全協会のチャイルドシートレンタル制度

もし、地方自治体にチャイルドシート支援制度がなくても、まだ諦めないでください。全国の各交通安全協会には、チャイルドシートのレンタル制度を備えている場合があります。

交通安全協会とは、道路交通の安全を目的とした交通安全運動の開催、自動車・原付自転車の運転免許証更新の伝達・更新事務、申請書や収入証紙の委託販売、自転車に貼る反射シール、車輪スポークに貼る反射材などの交通安全グッズ取り扱いなどを事業とする団体です。

こちらもそれぞれの交通安全協会によって、有料レンタル・無料レンタルなど各種条件があるため、それぞれ「◯◯市　交通安全協会　チャイルドシート」などで検索するか、直接地方自治体に問い合わせて確認してください。

たとえば、以下の市区町村など地域の交通安全協会で、チャイルドシートレンタルが行なわれています。

ただし、ほとんどの交通安全協会でチャイルドシートのレンタルは、「会員特典」とされています。会員とは、たとえば免許更新などで免許が交付される際に「交通安全協会にご入会ください。」と言われて、3-5年で1000-2500円ほどの費用を払うアレです。

もちろん、任意なので会員になる必要はないのですが、チャイルドシートレンタルのためにお得だと感じれば活用すると良いでしょう。

チャイルドシート支援制度は事前確認必須

各市区町村にしても、各交通安全協会にしても、いつチャイルドシート支援制度が行われ、いつ廃止されるかはわかりません。

そのため、初めから制度を当てにせずに、制度が使えたらラッキー程度の感覚で問い合わせてみてください。

また、カーシェアリングサービスの中には、チャイルドシートの無料レンタル（搭載車両）やチャイルドシートを会員価格で販売している場合もありますし、レンタカーでも有料レンタルを行っている場合があります。

そのため、「チャイルドシートはお金がかかるけど、買わなきゃ仕方がない……。」と思う前に、利用用途に合わせて、なるべく安く済ませる方法が無いか検討しましょう。

ちなみに、各市区町村では、チャイルドシートのように子供用のおもちゃやベビーバス、ヘルメットなどさまざまなもののレンタル制度を備えている自治体もあります。子供が生まれたら、そのような制度が無いか事前に確認しておくと良いですね。

わたしはこのような制度のことを知らずにもったいないことをしたので、みなさんはうまく活用してくださいね。